新卒採用Q&A
- 応募・選考について
-
-
- エントリーするにはどうすればよいでしょうか?
-
- マイナビ2025よりエントリーをお願いします。
-
-
-
- 複数の職種に応募することは可能ですか?
-
- 職種を限定しての応募は受付けていません。
-
-
-
- 現在海外留学中なのですが、応募資格はありますか?
-
- ご応募いただけます。
ただし、日本にお住いの方と同じ採用プロセス(時期)となります。
- ご応募いただけます。
-
-
-
- 海外で暮らしているのですが、応募は可能ですか?
-
- 海外にお住いの方もご応募いただけます。
ただし、選考の案内や試験は皆さま同様に全て日本語で行います。
- 海外にお住いの方もご応募いただけます。
-
-
-
- 一度選考に落ちたのですが、再チャレンジできますか?
-
- 同じ年度の募集には一度しかご応募いただけません。ご了承ください。
-
-
-
- 既卒なのですが、応募資格はありますか?
-
- 大学卒業後3年未満の方で職歴(アルバイトは除く)がなければご応募いただけます。
-
-
-
- 会社説明会に参加したいのですが。
-
- マイナビ2025にてご案内いたします。
-
-
-
- OB・OGを紹介してもらえますか?
-
- 会社からはOB・OGの紹介は行っておりません。
個別にコンタクトをとっていただくことは問題ありません。
- 会社からはOB・OGの紹介は行っておりません。
-
-
-
- 会社訪問はできますか?
-
- 会社訪問は受け付けておりません。ご了承ください。
-
-
-
- ゲームに詳しくないのですが、大丈夫ですか?
-
- ゲームに詳しくなくても選考に不利ということはありません。
ただし、ゲームがなぜこれほど世界中の人たちに受け入れられてきたのか、という関心を持って頂きたいです。
- ゲームに詳しくなくても選考に不利ということはありません。
-
- 入社後について
-
-
- 配属はどのように決まるのでしょうか?また希望は通るのでしょうか?
-
- 適性、専攻、本人の希望、会社の状況などを総合的に判断して、新入社員研修後に最初の配属が決定します。
そのため、場合によっては本人の希望と異なることもあります。
- 適性、専攻、本人の希望、会社の状況などを総合的に判断して、新入社員研修後に最初の配属が決定します。
-
-
-
- 人事異動はありますか?
-
- 本人の適性や会社の状況を踏まえて人事異動は実施しています。
多面的な視点をもった、コミュニケーション能力に優れた人材を育成するためにも人事異動は行っていく方針です。
- 本人の適性や会社の状況を踏まえて人事異動は実施しています。
-
-
-
- 新入社員研修はありますか?
-
- 入社後一定期間は新入社員全員を対象とした研修を実施し、社会人としてのマナーや、会社のルールなどについて学んでいただきます。
-
-
-
- 入社までにやっておいた方がいいことはありますか?
-
- 研究・制作をはじめ、クラブ活動やアルバイトなど、学生時代にしかできないことに注力し、残り少ない学生生活を充実したものにしてください。
-
-
-
- 年間休日は何日ですか?
-
- 126日です。(2023年度実績)
-
-
-
- 転勤はありますか?
-
- 基本的には京都勤務となりますが、業務に応じて京都以外で勤務をしていただくこともあります。
-
-
-
- 在宅勤務は可能ですか?
-
- 当社では対面でのコミュニケーションを大切にしているため、原則出社となります。
但し、感染症の流行等、状況に応じて在宅勤務をお願いすることもあります。
- 当社では対面でのコミュニケーションを大切にしているため、原則出社となります。
-
-
-
- 英語力は必要ですか?
-
- 当社には英語を活用する業務もあります。必須ではありませんが、今後の担当する業務の幅を広げることができます。
向上心を持って努力を続けることが重要です。
- 当社には英語を活用する業務もあります。必須ではありませんが、今後の担当する業務の幅を広げることができます。
-
-
-
- 人事評価はどのようにされますか?
-
- 年に1度、本人が自己評価を行い、その後上司が評価を行います。
評価を決定することだけが目的ではなく、自己評価と上司の評価とのギャップを認識し、能力開発をはかる貴重な機会としています。
- 年に1度、本人が自己評価を行い、その後上司が評価を行います。
-
-
-
- 育児や介護をサポートする制度はありますか?
-
- 産前産後休暇、育児・介護の休業や勤務時間短縮など、社員をサポートするための制度があり、多くの社員がこれらの制度を利用しています。
近年は、男性社員の育児休業取得も増えてきています。
- 産前産後休暇、育児・介護の休業や勤務時間短縮など、社員をサポートするための制度があり、多くの社員がこれらの制度を利用しています。
-